自社株買いを知ろう ー補足ー
本日は前回の自社株買いを知ろうの補足をいれたいと思います。。

どうやってどの企業が自社株買いをやっているかわかりますか?
自社株買いが投資家(株主)にとってプラスになることは理解いただけたと思います。
では、実際に自社株買いをしている企業を探すとなるとどうしたらいいでしょうか?
企業の開示情報をチェックする
上場企業は業績や株に関する情報は必ず公開します。そのため、一番確実な方法は企業の業績開示をチェックする方法です。
自社ホームページが一次情報源ですが、株探、Yahooファイナンス、などの2次情報源でも簡単に見れます。投資をする予定なら証券口座を持っているでしょうから、証券会社の企業情報から適時開示情報を除くこともできます。
ただ、これだと企業を一つ一つチェックすることになります。目的の企業が行っているかどうか?を知るならこれで十分ですが、もし自分の目的が「現在自社株買いを行っている企業を全てピックアップして、そこから投資先を決めたい」と考えた場合はどうしたらいいでしょうか?
自社株買いを行っている企業をピックアップしたい
正直に言います。わかりません
あるなら教えてほしいぐらいです。もしかしたら個人でそこまで公開している人がいるかもしれません。AIに聞いてもお勧め程度は出してくれましたが、全部は無かったです。証券会社の株式検索でキーワードに「自社株買い」をいれましたがSBI証券でしたところ30件ヒットしたものの、間違いなくしている名柄がでてこず、ヒットしたものもチェックするとしていなかったりなぜこのキーワードで出てきたのか謎でした。
結局こまめに開示情報チェックですかね?
株探などの株専門のチャンネルではニュースとして今日の自社株買い発表とかを出していますからこれを欠かさず見ていくとか。
ただ、これではさすがにブログの体をなしていないので、一つだけ助言を入れておこうと思います。
TDnetの適時開示情報閲覧サービスを利用する
TDnetとは日本証券取引所グループの提供しているサービスで、上場企業の開示情報を過去1ヶ月分閲覧できます。もちろん無料です。
前回書きましたが、自社株買いは基本ドルコスト平均法で行っていますので基本毎月買い付けをしています。すると企業は「自己株式取得に関するお知らせ」を毎月出します。
そこで、日付を1日〜14日ぐらいに指定してキーワードに「自己株式の取得」ぐらいで検索すると全部出てきます。
ただし、これだと自己株式終了のお知らせもでてきますので、ブラウザの標準機能の言葉検索を使い(キーボードで「Ctrl」+「F」)を押して検索機能をだして「終了」を検索するとその文字に色がつく(=これは終了した案件だから見なくていい)ので、かなり見やすくはなります。
とはいえ、例えば今月の検索には1日〜今日までで410件ヒットします終了案件を覗いてもかなり多いので大変といえば大変です。企業名あるのがありがたく、スクロールしながら自分が気になる企業名があれば調べることで効率よく調べられます。
実際に自社株買いの報告書を見て気づいたこと
それで、いつも例題に出すトヨタ自動車(7203)を自社株買いの報告書を眺めていて気づいたことですが、かなり金額と株数に差がありました。
1兆円・5億株での自社株買いですが、現在Toyotaの株は3000円前後で動いています。しかし、1兆円で5億株なら1株2000円になります。
実際に3000円で考えると買える株数は3分の2なので3億3333万株ほどですね。少し低目の株価設定になることはよくあることですが、正直トヨタはそのなかでも低目設定だと感じました。
発行総株式数(自社株を除く)何%表記
発表時に表示されることが多いのですが、上限株式数を買い取ると、発行総株式数(自社株を除く)を全体とするうちの何%か表示していることが一般的です。
例えばファナック(6954)が1000万株上限で1.07%と表示しています。
トヨタ自動車表示が無かったのでちょっと驚きました。
なのでせっかくなのでトヨタ自動車の自社株買いが何%か試算しました。
試算1)5億株の場合(百万株単位で計算)
500(自社株買い)÷11,833(発行総株式数から自社株除く)=4.23%(少数点第二で四捨五入)
試算2)1株3000円で1兆円の場合
333÷11,833=2.81%
結構違いますよね。今の株価水準で考えれば下側の2.81%で考えたほうがいいです。
ちなみに企業が発表する場合は、実際の買い付け金額がわからないため必ず株数での計算となっています。実際はそれより低くなる可能性が高いということを覚えておきましょう、という話でした。
本日のまとめ
- 自社株買いは企業の開示情報でチェック
- 全ての自社株買い企業を一覧で出す方法は不明
- コツコツチェックするのが大事
- 株数ベースで市場に流通している株全体の何%を買うかを表示されているケースが多い
実際は金額の上限が先にきて、そこまで買わない可能性がある
